☆ＳＯＴＥＮ
これだけで何か分るならテックなどに詳しい人で
すっかり忘れてた２０２１年末くらいに
＜国産安全ドローン＞を経済安全保障の為に
経済産業省が１５億円以上補助して作ったドローン。
国産と言いつつデザインは＜中国製のパクリ＞で
しかも結局一部の部品は国産では手に入らなかったらしい
（国産の定義は国内組立であって部品に１つも
日本製品を使わずとも国産と表示できる）
経済安全保障と言ってもこのドローンが
開発・発売開始された以降に報道が無いのは
たいてい＜芳しくない営業成績＞という例が多く
飲食店などが開店時だけは報道されるが
閉店倒産した時には報道されないのと似てる
（そもそも倒産企業が倒産すると発表する事は少ない）
普通は価格も公表するが＜システム化して販売する為価格変動する＞
という理由で非公表になってる上に、代理店契約だから
そんな面倒な契約や申し込みをするなら企業は最初から
直販即売のドローンを選ぶと思う。
（システム化なんか不要で測量撮影機材を欲しい会社が
イチイチそんな面倒な事するわけが無い）
そもそも大した需要があるわけもない日本国内で
今後国産ドローン開発企業が増えるとも思えず
既にディファクトスタンダードが制定され
中国製品が席捲してる中で足掻いても負けるに決まってる。
（低価格中性能が求められるのに日本企業は
高価格高性能を追求する癖がある）
☆人口減少バス会社
さざ波洋一氏、別名高橋洋一は
マクロ経済学者ならマクロ経済だけを語れば
良かったのに＜一部を切り取って都合よい数値で
日本のコロナ患者は大した事ない＞と事実と事なる
虚偽の発表をしたから無い信用が更に下がった。
他にも自殺者が減少したのはアベノミクスが成功したから
とか＜先に都合よい数値を見つけて持論の根拠にする＞
（民主党時代から自殺者は減少していたから、
民主党の経済政策も成功していた事になる、多分今年は
昨年ほど酷くはない自殺者数だから岸田氏の経済政策も
成功してる事になる、さざ波の主張なら）
数年前に経済産業省などの若手官僚を中心に
＜人口減少社会の衝撃＞みたいなレポートを出して
話題になった、地方インフラ 医療 介護 経済あらゆる分野で
人口減少が悪循環しかあり得ずこのままでは大変な事になると。
何処までその予測が正確かにもよるが、このままで安泰な
訳が無いのは普通なら分る（介護職員の必要数が増加するのに
人口減少も加わり確保できないとか）
しかし都合が悪い事は認めないのが信条のさざ波氏は噛み付いた
「地方の人が困っても私は困らない」
（そこまは書いてないが、人口減少での地方交通路線縮小などは困らないと
正々堂々と主張してた）
しかしそれは「地方の人」を切り捨ててる、全員が大都市に住んでるわけでもない
それら地方在住者を無視して人口減少は問題ないと切り捨てて解決しても
解決になってない。
ここ数年で県庁所在地のバス会社同士が路線統合（同じ路線で重なって
走るバス路線を共同運航し減便する）も目立ってきてる、
県庁所在地がそのレベルだからそれ以外の地方都市はもっと酷い。
コロナでは宿泊業 土産店みたいな観光業 そして飲食店が
苦境と思いがちだがバス会社と鉄道会社も疲弊していて特に
バス会社は中小企業も多く人知れず倒産してる会社も多い
（東商工リサーチの件数）
こんなさざ波洋一を政府の経済再生会議のメンバーに
入れた菅の経済オンチも指摘するまでも無い
（三浦瑠璃なんか経済の経とも関係ない分野の人・・・・
それくらいなら多分主婦代表を入れたほうが良かった）
☆日本の回復とは違うから
アメリカはコロナでも景気が回復傾向にあったから
（今のインフレが何処まで影響するかは不明）
航空機需要も増えて、それに伴い＜パイロット需要が回復＞
してコロナ禍で解雇者を出したからまた＜パイロット不足＞に
なってる。
それを報道してたのはもちろんアメリカのメディアだが
需給問題やアメリカの航空路線の多くは地方から地方で
日本みたいに東京から地方というのではないのも説明していた。
（小型機中型機の需要が多い）
そしてアメリカの転職事情も透けて見えて前職が
救急救命士という女性がパイロットを目指していたり
（つまり日本とは違い新卒が航空会社の自社育成という
システムもあるにはあるが中途採用も多く若者以外も多い）
そしてパイロット免許取得費用170000＄のうち150000＄は
公的費用で補助されるから20000ドルの自己負担で
取得できるそうだ（取得できなかった場合は知らない）
20000ドルを自己負担が誰でも出来るわけではないが、
アメリカ人のガッツは＜借金してもパイロットになれれば
20000ドルは数年で回収する＞と借金してでも用意して
パイロットを目指す人もいる（この借金部分は別の
記事に書いてあった）
こういう社会なのにアメリカ型解雇自由が日本の
経済成長を促すとか勘違いし都合よい切り取りばかりする
企業が多いから日本が駄目になる。
（アメリカは転職支援制度を充実させ、中途採用が基本
もちろん新卒需要も有るが最初からキャリアを求める）
日本企業が教育育成に掛ける費用と言うのが先進国でも
最低の割合でそれでいて大学高校に職業企業教育を求める、
投資をしないのだからリターンもない。
そもそも教育予算すら国家予算に占める割合は
ＯＥＣＤの中でもワースト。
経済成長を求めるが目指す方向が間違ってたら不可能
現に成長は止った。
コロナの６波～7波間はリベンジ消費すらなかったとか
コロナ禍が回復しても日本が急成長する事はない
反動で伸びたように見えるだけで額では２０１９年の
コロナ以前には及ばない回復になるのが順当、
日銀黒田総裁は現在の状況は回復基調と昨年比で
自慢したが＜昨年は外出制限下が長いから景気が落ち込んでいた＞
この方は失敗者の典型で決してミスを認めない、
地域ごとの景気判断は中国地方を除き全部下げてるのに
回復基調。
岸田首相だけの責任ではなく今までの積み重ね。
☆ペルソナノングラータ
このまらざしかる人物全員
日本から追放しろと言い出したら
高須クリニックや名古屋市長河村はもちろん
それら宗教関係者の教祖～枢機卿～末端のカルト信者に
至るまで全員が国外追放になり日本の人口が３００万人ほど
減ってしまう、年齢構成は特定の年代と性別に集中したり
特異集団でいなくなった方が今後の日本にはメリットしか
ないと思うが憲法がそれを残念ながら認めないので
やたら憲法改正をそれらカルト集団は叫ぶが言わないほうが
身のためだと思う（クラウドファウンディングでお金を
集めたら４０００万円も証明済み）
ウクライナでの虐殺の報復措置として
ロシア大使館員８人を日本が追放した、
日本政府としては大ナタのつもりだろうが
カッターナイフかペーパーナイフ程度もなってない。
ただ分った事が１つだけある、日本の公安関係者が
それら８人をマークしていてロシアのスパイだと
特定してた事、ＧＲＵなのかＦＳＢなのかそこまでは
私には分からない。
時々ネオナチ系の雑誌やそれらカルト評論家達が
＜日本はスパイを取り締まれないからスパイ天国＞と
＜私はスパイに関しても刑法刑訴法に関しても無知です＞みたいな
自白をする記事を見かける。
仮に大使館員として日本赴任時にＦＳＢの制服着用
身分証もＦＳＢそして名刺にＦＳＢスパイと正々堂々と
記載して入国して警視庁の前を歩いても逮捕出来るわけがない、
それ自体はなんら法に触れない、それを勘違いして
スパイだから逮捕できる逮捕しなければならないと言う。
そのＦＳＢスパイが日本の書店で普通に売って誰でも
購入できる本と普通にネットにアクセスしてスパイ用語で言う
ＯＰＥＮ ＳＡＵＣＥ ＩＮＴＥＬＬＩＧＥＮＣＥをやっても
全く問題ない（自衛隊の駐在武官の仕事のひとつがこれ）
前回書いた＜ブリクミス＞は誤字＜ブリクスミス＞が正しく
英仏米の交流駐在武官が東独で若干違法活動も含めた
スパイ行為をしていた、イギリスの凄いところはスパイ博物館まで
ありこのブリクスミスの活動も見せれるところは見せているし
公式サイトもある、第２次大戦や冷戦時代の活動は
もう公開しても問題ないから発表する部分と、自分達の
予算獲得には成果を見せる（か危機を煽るしかない、日本は
危機を煽るだけ煽るだけ）、ブリクスミスで検索したら
それが読める、もっともカタカナで検索しても出てこないと思う
本当に知ってる人はわざわざ解説しないのとネットに陰謀論が溢れるが
実態を知らない。
仮にＦＳＢスパイが違法行為で輸出規制がある何かの情報や機器類部品
原材料を得たとする・・・・・・・・・・・・・・・
まず１つ問題が有る「どうやってＦＳＢスパイがゲットしたと分る？」
次の問題が「何かをＦＳＢスパイがゲットしていたとしてそれが100％
スパイ行為違法行為か判別できる？」
最後の難題が「違法行為と断定できる証拠を日本が取れるか？」
（大使館内の取引きで外部から見えない、現金の受け渡しで
お金は外から追跡できない或いは暗号資産など兎に角 資金追跡が
難しい）
こういった問題があるからスパイを簡単に逮捕できるわけがないと
知らないらしい（その割にはスパイが大好きだから直にＣＩＡとか
陰謀記事を載せる）
そして大使館員なら不逮捕特権があるから軽微な事では
逮捕状請求なんかできないし、怪しまれてると気付いたら
出国して２度と日本には来ない、アメリカイギリスの法律が
完璧でスパイ逮捕取締が簡単ならもっとニュースになる。
未だにそれがわからず日本はスパイ天国と危機を煽る記事を
久々に見たから驚いた。
そして今回の追放劇で分るように「怪しい奴リスト」があって
何かのタイミングで追放する順位まで決め、報復制裁に
備えている、例えばロシアが日本大使館員を５人追放したら
そのお礼代わりに５人を追放するように予めストックと
切り札でもないがカードを用意しておく、怪しい奴全部を
追放していたらその手の制裁が出来ない。
（こういう基本が分らない99.99％の日本人の為に
99.99％の中に入ってるライターや評論家が騒ぐ、
アメリカロシアは毎年恒例のようにやってる）
１人の要注意人物を尾行するには５台～１０台の車やバイクと
数十人の追跡者が必要になるから（相手は日本人よりプロで
それに気付かれないようにするにはもはやドローンしかないかも、
アメリカはアフガニスタンでやっていたりイスラエルはガザ地区
現在進行形）スパイ行為を把握するのも簡単ではない。
見つからない怪しまれない為にできる唯一の事は先回り、
もっとも行き先を知らないとそれも難しい。
スパイ小説や映画ではなく実際の事件のノンフィクションを
読めばどういう事をしてるか分るはずなのに、ネット上では
妄想記事が＜専門家＞によって語られることが多い。
そしてネット上の多数派はそれらが好きだから信じ込む。
イギリス軍広報で特集していた
なぜ今頃？領土侵攻にはイギリスはこうやって対処した
対処すると言うメッセージ？
それはともかくＳＮＳが当時存在しなくても映像は残るから
それらと従軍兵で存命の人にインタビューしたりしてる
（サッチャー首相が死後行った方向が上か下かしらないが
当然そのレベルの人間は今はこの世にいないほうが多い）
アルゼンチン兵士の多くが今のロシアと同じく徴兵で
戦意も低いだけでなく＜補給を断たれ＞、情報通信も貧弱で
イギリス軍も苦戦した戦闘も多かったが想定上にイギリス軍が
圧勝した（当時のアルゼンチン大統領が国内問題から
目を逸らす為に侵攻したとも言われ大儀がなかったり、その程度で
元々無能だったから戦略も杜撰だった、当初の予想では
アルゼンチン有利だったのに戦力の遂次投入とか
失敗のセオリーに忠実、これもウクライナ侵攻のロシアと似てる）
それはともかくまだ全部見てないので１つだけ書きたかったのは
「降服して生還したアルゼンチン兵は戦後再就職ができなかったり
国家と国民は不当な扱いをした」
ロシア兵も同じ道を進むような・・・・
（第２次大戦中のロシア兵捕虜が帰国したら、
向かう先はシベリアとか冷遇どころか実質的に
死刑宣告、実際処刑された兵士も多い劣勢なのは
降服した兵士の責任だと：戦時中で捕虜交換で戻っても）
流石に今は処刑はしないだろうが。
今回のウクライナ侵攻でロシアが苦戦する理由の１つは
徴兵隊員・conscriptの戦意の低さで三浦瑠璃など
ネオナチ系は日本で徴兵を復活させろというが
アルゼンチン軍の戦意の低さとロシア軍の戦意の低さは
徴兵隊員という点が共通してるのは偶然ではない。
（当時のイギリス軍は徴兵廃止で全員志願兵、ウクライナは
混合だが志願兵民兵達が後方を支え徴兵隊員と職業軍人が
最前線で活動できるシステムを整えてるから善戦してる
部分もある）
イギリス軍勝利の陰にあったのはアメリカ側の
情報提供とか今回の善戦と地形や条件は全く違うが
逆にその中でも共通点は多い。
（アメリカは確か武器供与すらしてなかった）
情報戦 ＳＮＳ戦が存在してないなどその手の進化・・・
ウクライナ政府が自動翻訳サイトを立ち上げ
発信していて何故か多言語と言っても10程度とあまり無い中で
日本語もあった。
そのサイト自体も目立たないが記事中の事から
再検索すればもっと良いサイトに飛ぶので
ここでも書くのを断念する。
☆前線一人を支える後方数
何時の時代かは忘れたが陸軍兵士が最前線で
１０人程度の分隊で戦う時は後方（この定義が難しい
戦地だけではなく中間地帯も入れるか、本国で
補給物資を送る最初の作業者まで含めるかでも変わる）勤務は
１０人と言われ1：1だった、ベトナム戦争位から
スタイルが変わり1：3で明らかに後方勤務がより多くなり
アフガニスタンイラク戦争ではなんと１桁増えて
前線１人を支えるには後方が１０人で1：10が
アメリカ軍の体制だという。
（アメリカ軍の場合は空軍も含めるから、
飛行機１機飛ばすには最低でも５～１０人が必要、
実際はもっともっと多い、それら整備員の胃袋を満たす
調理員とか鼠算になる）
因みに自衛隊の場合はアメリカと逆で3：1とも言われ
後方兵站の支援が薄いから実戦となればロシアの苦戦を
学んでいないから同じような失態を繰り返すこと間違いなし。
兵士の犠牲者を減らそうとすればするほど兵站情報が
不可欠になりある意味パラドックス的に最前線戦闘員より
後方支援員が多くなる、それに耐え切れないからアメリカ軍は
整備や調理清掃など外注できる部分は外注しまくり
民間軍事会社が増殖した（アメリカ軍の映像を見ていれば
私服で軍用機を整備する人とか映るから驚くが、それら
民間軍事会社の契約社員）
ロシアも戦闘攻撃重視し過ぎで兵站後方支援員が少なすぎた
太平洋戦争の日本軍も同じ、兵站補給で苦戦したのはそもそも
物資が少ないのもあったがトラックすらないとか極端に
輸送能力が低いから少ない物資すら輸送できなかった。
ウクライナ側はある意味国家総力戦でメディアも
救急隊員も残ってる女性も兵士達に食事を作ったり
軍人の兵力数バランスで計算してるが、後方員数が
全く違う（ロシアにもいるだろうがそれが不足してるから
ウクライナ国内でガス欠放棄した）
☆ウクライナ兵
1/領土防衛隊（Укра）→ウクライナУкраїниのウクライナ語頭４文字
民兵を捕虜となれるように準軍事組織にしてる
（プーチンが脅したから対応した。ジュネーブ条約上は組織的民兵も
捕虜となるがプーチンが”口の中に入った虫”扱いかねないため）
Territorial Defense Forcesが英称というより英語圏が表示したりしてる。
ロシアのＦＳＢ（旧ＫＧＢ）的な組織で準軍事組織、
旧東側などはこの手の組織も強力に武装してるから
装甲車なども普通に装備してる、この組織の特殊部隊が
＜アルファ＞、リブリーザーで海路潜入出来るほど
ＨＡＬＯなどは言うに及ばず（のはず、空挺映像もあった）
つまり陸自特殊作戦群程度の事ができる能力もある。
広報で訓練映像も見せてるから情報戦に関しては
遥かに上をいってる事になる
だいたい最近の軍の映像はＭＶ（日本語プロモーションビデオＰＶ）化して
ロックやラップをＢＧＭにするから自衛隊広報全て時代遅れガラパゴスと
言っても言い足りない。
SHARK OF NAVY (SBU)
どういうユニットか知らないがそういう名前のチームが
海軍とは別にいてシンボルマークはＳＢＵ保安庁を掲げてる
（私も詳しくないがウィキも必ずしも正確ではない）
3/国家警察
部隊章にはＴОＰなど英語と似たスペルがあるが
警察そのもの英語略称はＮＰＵ、
通常の司法警察もやってるが侵攻後は実質的に
憲兵・ウクライナ兵は取り締まらないだろうが。
軍所属ＭＰはＭＰがある
4/陸軍（ＵＡ：UKRANIAN ＡＲＭＹ）ただし部隊章などでは使わない英語略称
第３特務連隊と第８特務連隊がある
（本部ユニット、支援ユニット、訓練ユニットで別組織があるが
戦闘部隊ではないので書かない）
部隊章に382と書いてあるのがあのＮＨＫの特殊部隊映像のオリジナルで
推測だがこの第３特務連隊ユニットの一部
（ジェーン海軍年鑑でしられるジェーンが詳しく説明していて
たしか１個連隊で３００人程度、欧州の連隊は”部隊”を意味し
アメリカ軍の大隊連隊的意味合いはない場合もある、その大隊
バタリオンにも部隊の意味があり大隊を意味しないとか分かりにくい）
5/海軍 もっとも組織も保有数も知れてる
この特殊部隊が73ＭＣ（確か英称Marine Special Operetion Centerの略だった）
73centre uasof 第73海軍特殊作戦センター
アメリカ軍のＪＳＯＣみたいな組織ウクライナ特殊作戦群
＜ＣＣＯ＞と書いてるのもあるが
СИ～ СП～ ОИ～ ウクライナ語特殊作戦群の頭文字から
自衛隊の時代遅れ広報とは違い、実戦映像や訓練映像（開戦前）を
このＣＣＯが専用アカウント（国防省とは別）に流していて
何故か７分程度のスティンガーミサイルの扱い方、撃ち方を
説明していた（一部の隊員は十分な訓練を受けずに渡されてると思う）
実戦経験が無い自衛隊が特殊部隊の実戦映像を公開するなど
想像を絶すると思うが大抵の国は公開する（ＳＡＳやデルタの
秘密作戦以外は）
3ＣУ（＝英語のＳＯＦ）とＣООを書いてるが正直＜ＣＯＯ＞の意味が不明
ただしウクライナ軍特殊部隊の何かを指すらしく、
カンマを付けて検索するとこの部隊しか出てこない
（文字が出てこないのでアルファベットＯ オーを代用してるが
厳密にはキリル文字：ウクライナ語）
特殊作戦群に航空偵察ユニット（ドローン部隊）がいて
その情報を元に動く特殊部隊もいる
（特殊部隊は特殊部隊でドローンも持ってるが
若干大型化してる武装ドローン等）
海兵隊も存在してるみたいだが海軍の陸戦ユニットか
陸軍の上陸ユニットなのか独立組織かは知らない。
出回ってる映像では少ないが画像検索したら
夜間作戦も実行しロシア軍を奇襲してる
画像では特殊部隊の隊員はパッチなど部隊章を
付けてるが映像になると外してる、その違いは知らない。
ロシア軍は夜間作戦能力も極端に低く、単純に砲撃だとか
昼間の続きなどは出来るが歩兵戦闘など
夜間作戦はあまりしてないらしい。
ウクライナ軍のドローン映像で夜間映像もあるにはある
アフガニスタン戦争でアメリカ軍特殊部隊が活動する
時間帯は基本的に夜間で昼夜逆転した生活をして、
アメリカ軍の映像には腐るほど夜間作戦のがあるが
このウクライナ侵略では逆に夜間作戦映像が無いのが不思議
（相手の弱点を攻めるのが基本で照明弾すら打上げてない）
☆彼は本当に退役軍人だったのだろうか
イギリス軍国防省の広報でウクライナを取材してる番組があり
当然ＮＬＡＷの広告も兼ねしっかり報道してる（イギリス軍供与
地対空ミサイルがロシアのドローンを撃墜したのは報道してない）
レポーターが元イギリス軍人でそういう戦地経験もあるらしく
日本では誰一人いないタイプのレポーターだが、
この映像で報道したのは＜退役イギリス人＞が現地で
＜効果的待ち伏せ等の戦術インストラクター＞を志願して実際に
その指導をしてるシーンも見せた。
まあ広報番組がそう説明してるからその通りかもしれないが、
ちょっと邪推しかねないのは大抵の報道は自国出身者を
取材するのにその退役軍人には質問しなかった事、
顔を隠していたこと（外国人民兵は捕虜にしないとロシアは断言してる）
その手の戦術指導は単に元兵士というレベルでは出来ず
（最低でも戦地経験、元下士官か士官レベルの階級か特殊部隊経験）
イギリス軍はＳＡＳを一部残置したとも報道されてる
（日本はゼレンスキー大統領の斬首作戦警護に英米特殊部隊数百人を
投入という何時もの平和ボケ記事を普通に掲載していたが）
ＣＩＡなどの秘密作戦では軍人の経歴を隠す為表向きは
退役させる形をとったりすることもあるそうだから、そのインストラクターは
本当に退役兵だったのかちょっと謎になる。
ＮＬＡＷやジャベリンがロシア側撃破した事を宣伝してるが
その戦術は待伏せに適した場所で効果的に行われてるそうだ
（もちろん全てではない）、そして前後のＢＭＰやトラックも
猛攻撃の結果それこそ＜炎上＞してる。
（一応事前にウクライナ軍がロシア兵死体処理埋葬した後に
取材をしてる）
アメリカ カナダ イギリス人が民兵戦闘員として参加してるのは
本人たちがＵＰしたりしてるしそれぞれの国も報道してるが、
（一種の脱走兵的に現役兵が無断でウクライナに入って問題に
なってる国も有るし、バルト三国のエストニアだったかは
現役兵が民兵としてウクライナに入ることを許可した国もある）
無断出国者（イギリス軍）は当然処罰の対象になると憤ってる。
3/国家警察の警官に元アメリカ陸軍に所属した人がいて
戦地写真（アフガニスタン従軍）などスナップショットも
紹介していた、不思議に思うのだがそのような経験者を
インストラクターにして警官に軍事指導をすればいいのに
結局は警官の中の一兵卒にしてる。
もっともこの部隊の隊長が別の隊員をアメリカの大手メディアカメラの
前に呼んで「スキーバ、今日の君のメインaimは何だ？」と質問したら
そのスキーバという隊員は「Kill Russian Fuckers」とニコリともせず
真面目に答えたり、別の軍人は「俺達はRussian Fuckerを殺せるから幸運だ」と
軍広報映像で語ったりしてた（この兵士がＮＨＫの映像に映っていた世界でも
かなり有名になってるはずの人、ＴＩＫＴＯＫではバズって既に公式認証済みの
ウクライナ特殊部隊兵士とか出現してる）
Ｇ2 assistant chief of staff, intelligence
Ｇ3 assistant chief of staff, operation
Ｇ6 assistant chief of staff, signal
LSGCO Large-Scale Ground Combat Operation
C2 Command and Control
アメリカ軍マニュアル文末には必ず
用語解説が有るそれを抜粋 Ｇ２ Ｇ３の意味が分った
（司令部情報スタッフ・将校）
☆７５０００人殺害する費用は２００兆円
単純に計算したらアフガニスタン反政府側１人を
殺害する費用が約２7億円だったと言えなくもない
アメリカのアフガニスタン戦争。
太平洋戦争中に日本軍が石油の１滴は血の１滴と言ったそうだが
アフガニスタンで米軍が使ったものは基本的に本土若しくは欧州から（経由ではなく）
運び込んだモノが多く当然輸送コストが掛かる、しかも飲料水蒸留や
発電などエネルギーを利用する場合はそのガソリンなり全てに
コストが掛かった上で作ったから民間企業なら採算は取れないほど。
戦費の定義も曖昧な部分があり兵器の購入輸送維持整備や人件費は
当然含まれるが、アメリカ軍は膨らむ戦費を見せかけ上減らすために
負傷兵の治療費等は除外して計算したりした
（間接経費として入れた分が合計２００兆円とも言われてる、
ラムシュタイン空軍基地から米本土への輸送などアフガニスタンでの
費用を含めないとか粉飾決算は幾らでも可能）
勢いで攻め込んだが予想外の抵抗で苦戦し
実質的に敗北（勝利の定義は難しいが一般的には
首都制圧か首都防御・敵撃退、確かにウクライナは
一部地域を制圧されたがロシア軍相手に今の戦況なら
大勝利でもないが敗北でもない実質的勝利）
アメリカ軍も最終的にアフガニスタンカブールを
最後まで維持できず、傀儡政権も負けた。
現在のウクライナ侵攻（ロシア名：特別軍事作戦）と
似ていて、ロシア軍の失敗作戦は＜インパール作戦＞
＜ミッドウェー海戦＞何れにしても敗北作戦と同一視。
ロシア軍の苦戦を兵器の性能で語るのが日本メディアと
軍事評論家で欧米は戦術や兵站Ｃ４ＩＳＲなど軍事面から
語る違いがある、インパール作戦と比喩するのは兵站面から
ミッドウェイ海戦は暗号通信（Ｃ４ＩＳＲの一部）で欧米的な
説明だから分るが兵器の性能は求めるほう読むほう見る方も
頭が悪い。
ロシアは使い方が悪く、空港を制圧後に空路輸送を計画してたのに
空港を制圧できず陸路輸送で叩かれまくったから兵站が途絶えた
（その意味ではガダルカナルの海軍輸送を叩かれたのと似てる）
路上放置の軍用車両は燃料切れで動かせないから放棄した結果だが
正常な神経をしていれば＜敵の手に渡って有効活用されないように破壊する＞
或いは＜軍事機密弱点がばれないように破壊する＞という点から破壊するのが
マトモな軍だがロシア軍にはその意識すらない（気絶して捕虜になったとか
そんなレベルではない）、ＵＢＬ殺害時に搭乗機のステルスヘリが一機
着陸時に事故で不時着したがあれは破壊したのがアメリカ軍、最近もＩＳの
リーダー格を殺害する時にヘリが一機軟着陸したのを破壊処理した。
（もっともアフガニスタン撤退時にはかなりのプレゼントをタリバンに
してしまった）
その兵站に含まれるのが補給だけではなく＜修理整備＞も含め、
日本ではどこも報道しないが、ウクライナ軍は鹵獲したロシア装備を
修理せず利用出来るなら利用するが、修理能力も高い、修理と言うより
改造もしていてロシア軍の車載機銃を降ろして歩兵型に改造したりしてる、
軍事工場だけでそんな事まで手が回らないので＜民間の自動車修理工場＞で
そんな事までやってる（車両なんか足らない民兵はそれらの武器弾薬を
小売店などに置いてるあの買い物カートで運んだりするのだから、
無い側は幾らでも知恵を出す買い物カートが軍用品になるのだから、
自転車も利用してる燃料切れを起さない利点もある）
ロシア版ＭＬＲＳロケットランチャー＜ＴＯＳ-１Ａ＞を鹵獲した
ウクライナ軍は恐らく口径はカチューシャ（トラック搭載型ロケット弾）と
同じ220ｍｍなのかそれとも発射していなかった装填済み車両を鹵獲したかまでは
書いていないが、そのＴＯＳ-１Ａのロケット弾をロシア軍に（発射して）
＜返却した＞と報道するからセンスがある、そしてこのＴＯＳ-1Ａのロケット弾は
アメリカ軍とロシア軍そして中国軍が持ってるのか？自衛隊にはない
サーモバリック弾でこれが至近距離に降って来た兵士は逃げ隠れしても
無駄、一種の燃料気化弾で火傷か圧死で軍事基地のシェルターで
耐圧ドアの中にでもいない限り生き残れない。
ロシアが発射したといってウクライナが鹵獲したというから
実際に使用されたと思われる（ただし１ヶ月前の事でした）
多くのロシア装備とウクライナ装備は共通するからその手の扱いには
苦労もしないとしてる、ロシア軍の拙さは＜無線機の破壊すらしておらず＞
それをウクライナ軍に提供すればどういう目に会うか分ってなかった。
（通信が筒抜けになる、元々ロシア軍通信は暗号通信をしていない、
まるでタリバンの無線傍受をしていたアメリカ軍みたい、
戦闘中にアフガニスタン政府軍にタリバン側の通信を翻訳させ、
どういう風に相手が動くか読んで行動していた時もあった）
ＰＳ
ロシア軍は自国兵士の遺体放置や残虐行為と
敗軍の典型ばかりやってる、つまり旧日本軍と同じ
ロシア軍の嫌われ方を見たらそりゃ旧日本軍が
嫌われて当然と思える、当時ＳＮＳは無いが耳と口が
あれば自然と伝わった（むしろ尾ひれが付いた可能性もある）
☆ドローンショップ工場
アメリカイギリスの大手メディアはウクライナ軍
ウクライナ兵は大いに歓迎されるから、日本メディアとは
比較にならない取材ができる（この２つの国のメディアが
報道すれば自動的に全世界に発信される）
もっとも日本は安全を確認して遅れて現地取材してる上に
ウクライナ軍のご案内で＜ウクライナ軍の広報係＞にもなってる。
その中でイギリス軍広報が現地取材をしていて
（流石に取材者は軍人ではない、介入とロシアに
口実を与える）ウクライナ人のドローン工場を
撮影していた、普通の若者がクワッドドローンを組み立てたり
市販品を改造して＜カミカゼドローン＞を組み立てたりしてる。
（マルチコプター？６つくらいローターがあったり
タイプは色々）
１週間で１０個のドローンを組み立てるそうで
ちょっと驚いたのが元々は民間会社とはいえ
地毛は金髪の若い女性が更にヘアをカラーリングして
ちょっと見はヤンキーとかその会社のリーダーもせいぜい３０歳
ウクライナは人命を尊重するロシア側は軽視する
人命を尊重する為にドローンが必要、民主主義の為に
ドローンが必要と言っていた、ウクライナ側は何を言っても
汚い言葉（普通はアメリカもイギリスもＦワードはピー消しか
伏字にするが何故かウクライナ兵士の言葉は消さない）すら
正しくなってる。
警察のパトロールもドローンが事前偵察して車両と部隊が
前進。
ジャベリンなどの地上攻撃も上空のドローンが撮影
（上空から警戒偵察していて安心して作戦計画を立て攻撃し
それを撮影してる）それがＳＮＳで出回ってる
ドローンがカミカゼ攻撃
砲撃観測（着弾修正）
民間防衛隊がドローンでロシア軍の偵察
（位置を正規軍に知らせ、正規軍が攻撃）
特殊部隊の偵察
数え上げたら幾らでもあるドローンの使い方
陸上自衛隊は連隊（約８００人）にたった２個もクワッドドローン
（スカイレンジャー）があり
日本の軍事評論家は「雨にも強風にも強いから自衛隊の味方！！
やっぱり１機２０００万円高級品はイイネ」と狂気の
平和ボケ記事を書くしそれら信奉者は納得する。
ウクライナは１０人程度で１機使ってると思える
（故障などの予備機で実際は２機）
もちろん持たない部隊もあるしアンバランスだと思うが
ウクライナ軍のドローン総数が自衛隊を遥かに上回る。
迫撃砲チーム（たまたま見たそのチームが120ｍｍだっただけで
迫撃砲口径で異なる）が多分１０人もいない１門だけで
ロシア側を攻撃するが日本なら約５０万円前後の商業ドローンを
砲撃観測に用いて着弾修正をしてる、自衛隊がどれだけ細分した
運用をするかしらないが特科中隊で120ｍｍ迫撃砲2～3門で１ユニット、
この部隊専用に連隊に２個もあるスカイレンジャーを使えば、歩兵の
偵察には使えない（連隊本部の偵察はもちろん）
どう考えても実戦でウクライナがやってるように同じ購入費用なら
質より量（５０万円程度なら４０機は配備できる）で持たせたほうが良い
しかも画面は＜サムスンタブレット＞＜サムスンスマホ＞とか
若干落ちぶれつつある企業ブランドとは言え、日本のガラパゴス
スマホタブレットではなく廉価ブランドを使ってる。
ウクライナ軍兵士達は＜自衛隊が使ってるスカイレンジャーが
連隊に２個あったほうが良い＞と思うだろうか？
それとも１チーム１個レベルの若干性能が落ちようが
自分たちで使えるドローンを希望するか考えたら分る。
（一般歩兵が必ず持ってるわけでもない）
それとドローンには詳しくないが多分幾つかの
ドローンは中国製と思う、ウクライナの安全保障は
中国からロシアには伝わってない事だけは確か、
もっとも５０万円程度のドローンの通信機能で
どうやってウクライナの情報を中国が拾えるかも疑問だが。
（通信距離は知れてるし、必ず情報をネットに繋ぐとも思えない）
むしろ繋げれないものが多く殆どのメディアは
操作用モニターを直接撮影しそれを海外メディアが放送してる。
（メモリーカードを差し入れるＰＣの電源すらないし、
ラップトップＰＣ、しかも軍用の頑丈なタイプは誰も持ってない）
もちろん海外メディアは自前で持ってるから放送できるが
ウクライナの民兵のＳＮＳが上手くてもスマホ１個で出来る事を
イチイチカメラやＰＣで編集しない。
オーストラリアがブッシュマスターを２０台提供するから
ＭＲＡＰ型装甲車も自衛隊より多い事になる。
戦場と戦闘スタイルが変わりつつあるのに未だに
過去の亡霊みたいな核兵器とかＦ35みたいな最新兵器に
固執しまくってる（Ｆ35が活躍する場合も出てくるだろうが
本当に必要なのはハードではなく優秀な司令官）
この戦争でも古典的な格言が幾つも書かれていて
その通りと思えて笑えたのが
「敵の愚かな将軍２人は味方の優秀な将軍１人」みたいなニュアンスで
敵司令官の命令が愚かならこっちに優秀な将軍が１人いるようなもの。
安倍最高司令官だったら大変だったかも。
ＳＮＳ戦争情報戦争を言いながら自衛隊の酷さは殆ど気付いてない。
そもそもツイッターは基本＜文字情報＞しかも現在はテキストは敬遠され
インスタグラムの画像に置き換わった、それさえユーチューブや
ＴＩＫＴＯＫの映像動画に移管しつつあるのに日本メディアは
ツイッターを最重要視するとか完全に遅れたガラパゴスになってる。
（ウクライナもツイッターを使うが基本的に映像中心、テキストには
翻訳が必要で映像には翻訳は要らない、しかも自動翻訳の機能はまだ不十分）
そしてウクライナ軍などは英語発信も自動翻訳機能つきでも公式に発信してる
（自衛隊も政府広報も基本的に英語発信は例外に属する）
ＰＳ
ウクライナのシェルターやポーランドの一時滞在センター等で
一般市民が退避してる場所には必ずワンコも映ってる、
日本なら大騒ぎする奴がいて難しい。
犬が嫌なら当人が出て行くという選択も禁止されてないのに
日本では人間が偉いと思い込んでる、
人間と犬のどっちが大事かといわれたら両方大事というのが
欧州で災害救助でも普通に一緒に犬をヘリに乗せる。
(日本ではいつだったか水害発生時にヘリで一緒に
ワンコも吊り上げていたのを”ケシカラン人間が優先だ””
と文句を言う人も多かったらしいが、人間を見捨てて
犬を優先したわけでもなかったし流石に救難隊員も
そういう救助はしてない）
戦争勃発直後にウクライナ・キーウから脱出する人が
落とされた橋の下にある川を瓦礫を伝って逃げる
映像がロイターに掲載されてたがそのトップが
＜大型ワンコを大事に抱かかえ渡ってた写真＞
人間だけでなくそういう”コンパニオンアニマル”も
犠牲になってる、シェルターに入って隠れてる女性が
「この犬に食べさせる食料が無い」と泣いていたり
（自分の心配より先にしてる）
どう見てもウクライナ人はワンコ好き
空中強襲（ヘリボーン）の広報があってそれ自体は特別なんでもないが
海兵隊ＡＮＧＬＩＣoだったか前線航空官制官（海兵隊版ＴＡＣＰ）
チーム内に女性隊員がいた、厳密には特殊部隊ではないので
いても不思議ではないがエリート部隊なのは変わらない。
航空救難作戦部隊（特別中隊）
空自メディックはＨＨ60が１機２名程度が基本だが、海兵隊はオスプレイ２機
ＡＨ1Ｚ１機、ＭＨ60２機、ＵＨ1のアメリカ海兵隊武装型が１機（名称が違ったと思う）
この訓練は海難救助だったからオスプレイだった。
直訳すると部隊名は戦術航空機搭乗員回収となるから
航空機の破壊や回収も目的としてる。
レスキュー隊員搭乗機（メディック）はＬＥＡＤ、 ＴＲＡＩＬの
ペアで必ず飛行し片方が着陸している場合には片方が上空から警戒する
（戦地でのＣＳＡＲ，ＭＥＤＥＶＡＣでは基本）
攻撃ヘリであったりする場合もあるだろうが
単独では飛ばない、演習でもそのように飛ぶ場合と
単純に降下や回収の訓練の場合などは単独。
自衛隊なら実戦機１２機しかないオスプレイを１人の負傷者を回収するために
２機飛ばすのがどれだけ無駄か分かってない。
（戦時なら）
スペックマニア スペックオタが知らない事実真実。
各ＭＡＧＴＦ毎に１個中隊配置されオスプレイには満員搭乗するから
１個小隊の海兵隊火力で戦闘捜索航空救難を実行し、
仮に全員が射撃した場合は空自メディックの2０倍以上の火力がある
（１個小隊の火力だから機銃が４基ほど、それ以外もグレネードランチャーや
狙撃手で実際はそれ以上）
流石にこれだけの兵力火力を自衛隊に求めるのは無理だが、
アメリカ軍が航空作戦を実行する場合に一番初めに準備するのがこれら
＜戦闘捜索救難＝ＣＳＡＲ＞で自衛隊は自国領域内での捜索救難ＳＡＲしか出来ない
ロシアはウクライナ国内で墜落した味方パイロットを救難できなかった、
しなかった、その能力が無い為に救難しようとして撃墜され二次遭難的に
被害を増した結果が航空機作戦が滞った（制空権確保出来なかった事以外、
これらＣＳＡＲも兵站に含まれ、ロシアと自衛隊に共通する兵站軽視）
敵基地攻撃とか抜かしてるが自国領から長距離ミサイルを放つだけで
解決した戦争などない。サウジアラビアがイエメンに介入し武力攻撃を
続けていたが勝手に停戦し事実上敗北、サウジアラビアも
Ｆ15など自衛隊と似た高額高性能最新鋭少数高級品嗜好で揃えた軍隊として
有名だが中東の最貧国イエメンを屈服させられなかったのは、
その戦略や軍事能力、そしてイエメン国民を甘く見たからで
ロシアのウクライナ侵略と似てる（サウジアラビアが強権国家で
それがかえって弱い兵士しかいない欠点など兵器の性能は
戦争での勝利には極論をいえば因果関係は無い、他国へ攻め込むほうが
不利になったり諸々の条件が関わるのに日本は高額兵器で解決しようとする）
日本の御用軍事評論家はせいぜいＭＡＧＴＦ萌えでＭＡＧＴＦ、ＭＡＧＴＦと
書きまくるがその中のエレメントの説明は殆どしない。
Marine Air Ground Task Force
MEU(Marine Expeditionary Unit）海兵遠征軍内にある統合任務部隊
何処の国も兵員数を縮小しつつ機械化して機動力をもった
部隊を中心に変化していってるがその海兵隊のメインユニットが
マグタフ。
